経済史たん
@keizaishi1経済史たんといいます。経済学の中でも経済史に焦点を置き呟いていきたいと思います。学部一二年生の手助けになれればと思います。脱手動オンリーを果たしました。
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1973年の第一次石油ショックは石油価格が上昇を続け、約四倍に暴騰しました。主婦たちがトイレットペーパーや洗剤を買いだめしている映像を一度は見たことがある方も多いかもしれませんね。 この石油ショックですが、国内・国外二つの要因がありました。しかしそれは次のツイートで説明しましょう
明治以来日本の経済は財閥や紡績を中心とする大企業と底辺を構成する多数の中小・零細経営が密接な関係をもちながら発展してきました。第一次世界大戦後、財閥系銀行から大企業への融資と、地方の中小銀行から問屋・地主を経て中小商工業者へ行く資金ルートにより格差は決定的となりました。
日本の高度成長期は結果的に世界で初めて軍拡することなく、経済大国になれるというモデルを示すこととなりました。 戦前軍事費として使用していた労働力・費用を今後成長が期待出来る産業へ投資することが出来、また軍事以外でも使用出来る産業へ投資が拡大したことなどが要因としてあげられます。
ちなみにアメリカは戦時体制へ移行し、軍需生産の本格化の中経済が驚異的に躍進していきました。これにより長い間恐慌に苦しめられていた国民生活の水準も急速に上昇します。 こうした生活実感のためアメリカ人の「戦争はよいもの」という戦争観を生み出してしまったのかもしれませんね……
戦時日本の特徴は①管理通貨制度による現代的国家の短所的性格を有したこと②政党・議会機能の抹殺③所有と経営の分離が一定程度進んだこと④国民を画一的な組織によって「強制的同質化」を図ったこと……など沢山ありますが、ファシズム国家と規定されるに十分な特徴を持っていました。
石油ショック後の「狂乱物価」でも年平均物価上昇率は24.5%、卸売物価の年平均物価上昇率は31.3%だから第二次世界大戦後のインフレの激しさは凄まじいものがありますね……
沖縄は人は左、車は右という米国式の交通方法でしたが、1977年7月30日をもって日本の交通方法へと変更されました。 理由は二つあり、一つには道路交通に関する条約の原則で規定されていること。二つ目には沖縄と本土の往来が急増し、交通方法の違いのため危険にさらされるということでした。
1961年に制定された農業基本法の基本理念は、農業生産の選択的拡大を進めながら経営規模の拡大=自立農家の育成をはかることにありました。 しかし、一方で農村から大量の労働力を引き出し高度成長を遂げつつある製造業へ若年労働力を供給することにありました。
敗戦後の日本を元気づけた一因にもスポーツがあげられます！！ 古畑廣之進という水泳選手は1949年、ロサンゼルスで行われた全米選手権に出場し、見事世界記録を樹立し優勝しました。 この時日本はサンフランシスコ平和条約締結前だったため渡米の為の米ドルは寄付によって賄われていました！
国家が国家として認知されるためには流通通貨がある一定の価値をもって他の国の通貨と交換出来る必要があります。明治期日本は西欧列強と対等に貿易を実施するため新たな貨幣制度確立が急務でした。そのため1871年新貨条例を定め、通貨単位を円とし金融財政制度確立に向け着実に動き始めました
明治以来日本の経済は財閥や紡績を中心とする大企業と底辺を構成する多数の中小・零細経営が密接な関係をもちながら発展してきました。第一次世界大戦後、財閥系銀行から大企業への融資と、地方の中小銀行から問屋・地主を経て中小商工業者へ行く資金ルートにより格差は決定的となりました。
1929年10月24日、ニューヨークの株式市場・ウォール街を史上最悪の株価暴落が襲いました。これが史上名高い「暗黒の木曜日」です。30年代の世界恐慌、大恐慌の始まりでもありました。翌30年には日本にも大恐慌の波が押寄せ、近代日本史上最悪の不景気が到来しました。
ちなみに日本でバレンタインは1970年代後半に広まったそうですよ。 女性が好意を寄せる男性にプレゼントを送るという日本型のバレンタインが定着しましたね。でも、実は社会学や歴史学などで日本のバレンタインについての研究は殆ど進んでないんですよ！今ではこんなに流行ってるのに不思議ですね
ちなみに日本でバレンタインは1970年代後半に広まったそうですよ。 女性が好意を寄せる男性にプレゼントを送るという日本型のバレンタインが定着しましたね。でも、実は社会学や歴史学などで日本のバレンタインについての研究は殆ど進んでないんですよ！今ではこんなに流行ってるのに不思議ですね
1973年の第一次石油ショックは石油価格が上昇を続け、約四倍に暴騰しました。主婦たちがトイレットペーパーや洗剤を買いだめしている映像を一度は見たことがある方も多いかもしれませんね。 この石油ショックですが、国内・国外二つの要因がありました。しかしそれは次のツイートで説明しましょう
アメリカでは株式会社が大きくなり株主が分散されていく一方、経営実権は専門経営者に移っていきます。「所有と経営の分離」ですね。一方日本の財閥は企業が大きくなり専門経営者が登場しますが、所有は同族に集中していました。所有と経営の分離は財閥解体を待たなければいけませんでした。
80年代には雑誌も普及し始め、新商品の情報が次々に登場しました。 例えば、大手食品卸売業では年3500を超える新商品が登場しましたが、生き残る商品はごくわずかでした。 80年代は高度成長期の大量生産ー大量消費の時代から生産ー廃棄という構造へと転換していったといえるかしらね。
戦前日本の暮らしを一言で表すなら「窮乏」かしら。1930年昭和恐慌以後企業の利益率は半減、著しい物価下落さらに賃金カット多くの失業者が出ました。都市失業者は農業に従事することになりましたが、農村はより貧困を極めました。さらに都市労働者の購買力低下のため農産物価は暴落しました
1980年代中期の西側世界はサッチャー、レーガン、中曽根などに代表されるような小さな政府や民活を標榜し、財政面から福祉政策や社会保障に厳しい政策をとる一方、対ソ強硬姿勢をはじめ、軍事力に重点を置いた対外政策を共通の特徴としていました。
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